2020年12月11日 「健康」は富裕層のもの？「ウェルネス産業」急成長の要因は「大衆化」 写真：LIMO [リーモ]近年人々のへの意識が高まり、心身の健康状態を追求した活動やそれに関連するモノやサービスを提供するウェルネス産業が急成長を遂げています。The Global Wellness Institute（GWI）の2019年の報告（※1）によれば、2018年の世界市場規模は4.5兆ドル（約500兆円） 。特に、富裕層をターゲットにしたスパやウェルネスツーリズム、ウェルネス不動産など高級化への展開がますます進んでいます。しかし、新型コロナウイルス感染症（COVID-19） の勃発をきっかけに、多くの人の「健康への根本的なニーズ」をターゲットに「大衆化」へと路線変更が必要になったようです。今回はデジタルを取り入れた新たな分野で成長を続けるウェルネス産業の実態と、ウェルネスの大衆化について考えます。ウェルネス格差人々の健康への意識が世界的に高まる一方で、的な生活への取り組みには収入や教育の格差が反映されています。例えば、ベジタリアンになるには案外贅沢なことなのです。アメリカには「食品砂漠」といわれるエリアに住む低所得層が多くいます。新鮮な食料品が売っている店がなく、ファーストフードや安い添加物ばかりの食品しか手に入らないのです。そのため、新鮮な野菜やオーガニック食品など手の届かないモノとなっています。低所得者層ほど肥満も多く、糖尿病など慢性病が蔓延しているのがその証拠です。その一方で、富裕層は健康維持の為の食事、ヨガやエクササイズなどのフィットネス、予防医学など基本的な事のみならず、贅沢なスパやウェルネスツーリズム、健康的な家づくりやインテリアまで、とことんウェルネスを意識することがステータスシンボルのようになっています。The Global Wellness Instituteのマックグロウリティー氏は、「COVID-19 以前、ウェルネス産業は富裕層をターゲットにした短絡的なビジネス展開に偏り過ぎているという批判を受けていた」と話しています（※2）。しかしCOVID-19 により、人々の健康的な生活への意識がさらに広まり、誰にでも手の届くようなサービスへの見直しが迫られるようになりました。COVID-19感染予防として、対面サービスが提供できなくなった企業が苦肉の策としてフィットネスや予防医学のサービスのオンライン化を強化したのです。これが結果的に、ウェルネスの大衆化につながり不平等の縮小となっています。企業側も顧客の幅を広げることに成功しているようです。 コメント 0 Tweet
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